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日本におけるフェリー(Ferry)とは、旅客や貨物を自動車ごと運搬できるようにした船のことである。 フェリーは貨客船であり、貨物船の一種で自動車の海上輸送に用いられる「自動車専用船」とは分類上異なる。カーフェリー(Car ferry)、自動車渡船、自動車航送船などとも呼ぶ。
名称
「フェリー」の車両甲板。様々な種類の車両が積載されている。(こんぴら2)
日本語の「フェリー」の元となった英語の「Ferry」の原義は「渡し船」「渡し場」の意味であり、英語圏においても車輌を載せない客船も含まれる渡し船の意味の「Ferry」では無く、自動車も運ぶという意味で「Car ferry」と呼ばれていた。日本にこのような船が導入された当時から、和訳されて「カーフェリー」と呼ばれ、しばらくは現在のフェリーに対して使われていたが、やがて「カー」が省かれ、21世紀初頭現在の用法である「フェリー」だけで表現されるようになった。 英語圏でも、「Car」にはトラックやトレーラーは含まれないため、多様な自動車すべてを運ぶ船を「Car ferry」と呼ぶと違和感があるため、近年では ROPAX(roll on/roll off passenger) vessel や Ro-Pax Ferry と呼ばれる場合がある。 日本で「ローパックス・フェリー」という表現が定着するかは不明である。[1] 分類旅客船兼自動車渡船(フェリー)
詳細は「鉄道連絡船」を参照 貨物車両渡船(鉄道連絡船)
詳細は「鉄道連絡船」を参照 国土交通省・日本の法規による分類距離による分類国土交通省では、片道100km-300km未満のフェリー航路は中距離フェリー、300km以上のものは長距離フェリーとされている[3]。 速度による分類
航路の違いによる分類船舶安全法において、旅客船に限らず日本船籍の船舶が航行できる区域は、それぞれ以下のとおり定められている。
以上の航行区域を持つ船舶は、それぞれの船舶の航行区域、航行時間、総トン数などに応じて船体構造、通信設備、救命設備、旅客定員などが規定されている。 また、このほかにもその近海区域、沿海区域などの航行区域を持つ船舶のうち、その航行区域を港などの陸岸に近い区域にのみ限定しているものも多数存在する(航行区域を限定することによって必要な構造・設備が軽減されるメリットがある)。 これらの航行区域は公式ではないが通称「限定近海区域」、「限定沿海区域」、「湖川港内限定区域」などと呼称される。
歴史日本渡し舟と初期のフェリーの違いは判然としないため、いつの時点から日本での最初のフェリーと呼んで良いかは断言できないが、1つの例として示せば、1934年に今の北九州市の若松区と戸畑区の間の400m程を結ぶ航路に43総トンの2隻のカーフェリー「第8若戸丸」と「第9若戸丸」が就航した。これらのフェリーは船の前後に舵とスクリューを備えた両頭船であり、最大でもトラック2台とオート3輪を4台載せられるだけであった。 1944年には鹿児島と桜島との間を結ぶ156総トンの木造船、「第一桜島丸」が就航した。 その後、下関と門司の間を3.8kmを結んだ「第3関門丸」、「第4関門丸」、「第5関門丸」の3隻が就役した。1953年に宇野(岡山県)と高松(香川県)間の「第一航走丸」150総トン、1954年明石-岩屋(兵庫県)間の「あさぎり丸」220総トンによって明石海峡横断航路と福良(兵庫県)-鳴門(徳島県)間の「若潮丸」220総トンによって鳴門海峡航路が開設された。1955年には宇野-高松間に55総トンの木造船「玉高丸」を就役させた。 昭和40年代(1964年以降)には中距離フェリーが現われ、またこの頃を境に自動車が爆発的に普及をはじめてカーフェリーの需要が急増し、1973年には168航路(1980年には241航路)にまで増加した。 1973年からの第一次オイルショックと1979年からの第二次オイルショックにより、国内観光の需要が激減し、カーフェリー会社の経営を圧迫した。これによって多くの航路が閉鎖された。 平成に入ってからの大きな変化は、本州四国連絡橋の完成によってそれまで瀬戸内海を結んでいた多くの航路が役割を終えて閉鎖されたことである。 2007年に青函航路に超高速大型フェリーである「ナッチャンRera」が就航した[3] ここ最近は、高速道路でのETC普及やそれによる割引制度の充実により、自動車輸送の利用率が低迷するカーフェリー会社が増加している。特に、2009年4月から政府の経済対策の一環として土曜休日にETCを搭載した普通乗用車、軽自動車を対象に、地方区間なら通行料金最大1000円ということが大きな痛手となっている。これにより、一部では自動車輸送料金の値下げで対抗するフェリー会社もある。 日本の航路詳細は「航路」を参照 内航航路日本では内航の旅客航路は一般旅客定期航路、特定旅客定期航路、旅客不定期航路の3つに分類される。 2007年4月時点では、純客船も合わせた日本国内の内航客船事業者は964業者あり、1,659航路に2,385隻、計136万総トンが運航している。内航フェリーだけでは158事業者、187航路に366隻, 計118万総トンが運航している。この数字からカーフェリーが船の中ではかなり大きいこと、航路数は内航客船の航路数全体に比べてそれほど多くないことが判る。2005年の国土交通省の国内輸送実績のデータでは、フェリーを含めた客船・貨客船での輸送は、旅客:1億320万人、輸送人キロ:40億2,500万人、トラック:537万台、乗用車:1,119万台となっている[3]。 外航航路日本では外航貨物定期航路事業、外航旅客定期航路事業、外航不定期航路事業に分類される。
日本以外の航路
船内設備の例船室
2等船室の大部屋の例(川崎近海汽船)
短距離航路では1から2クラスの船室区分となっているものが多いが、長距離になるほど多様な料金体系による船室区分が見られる。また、従来の等級に縛られない命名法(商船三井フェリーの場合、スイート、デラックス、スタンダード、カジュアル、エコノミーの5段階)も見られるようになってきた。
その他
運賃・料金これは一般的説明なので、必ずしも各社の規定がこれに合致するとは限らない。 フェリーの運賃は、鉄道などと多少異なり、大人1人につき小児1人まで無料となる、と定められている。また、指定されている座席または寝台を1人で使用する場合を除き無料となるのは、1歳未満の小児(鉄道でいう「乳児」)に限られる。 また、自動車を載せる際の運賃には大人1人分の2等船室運賃があらかじめ含まれているので、2等船室に乗船する際には改めて運転士の運賃を支払う必要はない。ただし、1等船室に乗船する場合は、その差額が必要となる。 手回り品は、20kgまでは無料となり、超過分は有料となる。持ち込むことができるのは30kgまでであるが、30kgまで無料というわけではなく、30kg持ち込んだ場合は10kg分は有料となる。ただし、車椅子、身体障害者補助犬は上記の重量制限に含めない。[要出典] 輸送経済性カーフェリーは陸上の輸送手段に比べて経済性が比較的良いが、貨物輸送の経済性では貨物船での輸送が優れる。以下に経済性の比較を示す。
旅客から貨物に転換日本では1970年代に運輸省が全国自治体に働きかけて旅客フェリー設備の整備が進められたが、港湾設備が整うと運航側が旅客営業を廃止し貨物船などに転換する「ただ乗り」現象が多発している。大阪港や神戸港と四国・九州の各港を結ぶ旅客フェリー航路は複数存在する一方、東京港から北海道方面に向かう旅客フェリー航路は大洗港などに拠点を移した。 ギャラリー日本のフェリー(10,000トン超)日本のフェリー(4,000-10,000トン未満)日本のフェリー(1,000-4,000トン未満)日本のフェリー(1,000トン未満)日本に就航する国際フェリー出典
関連項目外部リンク
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